共働き家庭の教育費、毎月いくら積み立てる？0歳からの貯め方をFPが解説
雨宮蓮太「子どもの教育費、共働きだから大丈夫だと思っていたけれど、毎月いくら貯めればいいのか分からない」——そんなモヤモヤを抱えていませんか。
教育費は「総額◯千万円」と聞くと不安になりますが、大切なのは毎月いくらを、いつから積み立てるか、という“わが家のペース”です。この記事では、共働き家庭が無理なく教育費を準備するための考え方を、FP（お金の専門家）の視点でやさしく整理します。
教育費は「いつ」「いくら」かかる？まずざっくり把握
教育費は、進む道（公立か私立か）によって大きく変わります。一般的な目安として、幼稚園から大学まですべて国公立なら1人およそ800万円前後、私立中心だと2,000万円を超えることもあると言われています。
ポイントは、一番お金がかかるのは大学期だということ。逆に言えば、それまでの期間をどう使うかで、準備のしやすさが大きく変わります。まずは「大学入学までに、ある程度まとまった額を用意する」ことを一つのゴールにすると考えやすくなります。
共働き家庭の強みは「貯めどき」を活かせること
共働き家庭の一番の強みは、世帯の収入に余力を作りやすいこと。この強みは、教育費の「貯めどき」に活きます。
一般に、子どもが生まれてから中学校を卒業するまでは、比較的教育費の負担が軽く、貯めやすい時期と言われています。この時期に「先取り」で積み立てておくと、負担の重い大学期をぐっとラクに迎えられます。
ただし、共働きは収入がある分、支出も膨らみがち。まずは家計の土台を整えるのが先決です。何から見直せばいいか迷う方は、「家計の見直しは何から始める？お金が貯まる人の順番」 もあわせてご覧ください。
毎月いくら積み立てればいい？考え方と目安
「毎月いくら？」の答えは家庭ごとに違いますが、考え方はシンプルです。
（目標額）÷（積み立てられる月数）＝ 毎月の積立額
たとえば「大学入学までに300万円を用意したい」場合、0歳から18年（216か月）で割ると、毎月およそ1.2万円台という計算になります。早く始めるほど月々の負担は軽くなる、というのがポイントです。
無理のない額から始めて、ボーナス時に上乗せする、昇給に合わせて増やす、といった調整でも十分です。大切なのは「完璧な金額」より「続けられる仕組み」を作ることです。
児童手当を“使わず貯める”だけで大きな差
見落としがちですが、児童手当を生活費に混ぜず、そのまま教育費として積み立てるだけでも、まとまった額になると言われています。
現行の制度では、生まれてから受け取る児童手当をすべて貯めると、中学卒業までに1人あたり相当額が貯まるとされています。「新たに捻出する」のではなく「もらったものを別口座によける」だけなので、共働きで忙しくても続けやすい方法です。
積立方法の選び方（預貯金・学資保険・NISA）
貯め方にはいくつか選択肢があり、それぞれに向き・不向きがあります。
- 預貯金：いつでも引き出せる安心感。増えにくいが、確実に貯めたい部分に。
- 学資保険：計画的に積み立てられ、保障がつくものも。途中解約に注意。
- NISAなどの投資：税制の優遇があり、長期でコツコツ増やせる可能性。ただし値動きがある。
どれか一つに絞る必要はなく、組み合わせるのが一般的です。「絶対に必要な分は預貯金、余力は運用」といったバランスが、無理なく続けるコツと言われています。
「わが家の場合」はプロに相談すると早い
ここまで読んで、「考え方は分かったけれど、うちの収入と家族構成だと結局いくら？」と思った方も多いはずです。
教育費の準備は、世帯収入・子どもの人数・住宅ローン・老後の備えなど、家庭ごとの事情でベストな形が変わります。だからこそ、自分のケースに合わせてFP（お金の専門家）に一度整理してもらうと、ムダなく・早く・安心して進められます。
共働きで「時間がなくて後回し」という方ほど、プロに任せる価値があります。家事の外注と同じく、これも“時間をお金で買う”考え方の一つです（参考：「共働きの家事外注は“ぜいたく”？時間とお金で考える暮らしの最適化」。
OPTI PRIMEでは、練馬区を中心に無料のFP相談（オンライン対応）を承っています。無理な勧誘は一切ありません。
まとめ
教育費は「総額」でおびえるより、「毎月いくら・いつから」に分解すると、ぐっと現実的になります。共働きの強みである“貯めどき”を活かし、児童手当も味方につけて、続けられる仕組みを作りましょう。
「わが家の適正額を知りたい」——そう思ったら、まずは気軽な一歩から。あなたの家計に合った教育費プランを、一緒に整理してみませんか。
よくある質問（Q&A）
Q. 教育費の積み立ては、いつから始めるのがいいですか？
早いほど毎月の負担が軽くなるため、一般には子どもが生まれたらすぐ始めるのがよいと言われています。まずは少額からでも「先取りで貯める仕組み」を作るのがおすすめです。
Q. わが家に合った積立額を相談だけでも聞けますか？勧誘されませんか？
はい、ご相談だけでも歓迎です。OPTI PRIMEのFP相談は無料で、無理な勧誘は一切行いません。オンライン対応で、1回およそ60分が目安です。
この記事の監修者
雨宮 蓮太
株式会社OPTI PRIME
代表取締役
2級ファイナンシャル・プランニング技能士、Advanced Cancer FP®（2級がんFP）、生命保険募集人、損害保険募集人、ハウスクリーニングアドバイザー。暮らしとお金の両面から、日々の選択に役立つ情報を発信しています。
※本記事は一般的な情報提供を目的としています。家計・保険・資産形成等の判断は、ご自身の状況に応じて専門家へご相談ください。
